スマートフォンの通信料金見直しは、固定費の削減として効果が高い一方で、実際の見直し作業は手間がかかるため、おざなりにしてしまいがち。しかし、2021年には、大手キャリアのオンライン専用通信プランなども登場し、キャリアメールの持ち運びもできるようになるなど、より柔軟な選択ができるような環境が整いました。今年こそ重い腰を上げ、改めて通信費の見直しをするには良いタイミングでしょう。
そこで、NTTドコモ、au、ソフトバンクの、メインブランドから非メインブランドへの乗り換えを中心に最新事情について整理してみました。見直しの際に、ぜひ参考にしてみてください。
■「サブブランド」「オンライン専用プラン」「格安SIM」の違い
まず、前提情報を整理しておきましょう(ご存じの方は、読み飛ばしてください)。
スマートフォンの通信プランは、企業によってさまざまな名称で呼ばれますが、これは運営会社がどういう立場で、どういうブランド展開で提供しているのか、という違いで変わってきます。
通信会社において一番力を持っている存在が、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクのように、スマートフォン等で使うための通信回線設備を自社で保持している企業です。彼らは、「MNO」と呼ばれます。事業者としてインフラを保つための社会的な責任も伴い、料金が比較的高くなる反面、通信品質の高さには定評があります。
MNOは複数のブランドで通信サービスを展開しています。主力のブランドで展開されているのが、ご存じ「NTTドコモ」「au」「ソフトバンク」です。
また、KDDIとソフトバンクでは、より安価な通信プランを提供するブランドとして、それぞれ「UQ mobile」「Y! mobile」を展開しています。こうしたサービスは、MNOが展開する“サブブランド”として分類されます。
そして、MNO3社からは、安価なオンライン専用プラン・ブランドも提供されています。具体的には、NTTドコモが「ahamo(アハモ)」、KDDIが「povo(ポヴォ)」、ソフトバンクが「LINEMO(ラインモ)」というプラン・ブランドを展開中。これらのプランは、原則的にオンライン経由でのみ契約でき、最低限のサポート体制しか備えないことで、安価な料金を実現してます。
一方、自社で大規模な通信回線設備を持たず、MNO(NTTドコモ、au、ソフトバンク)の提供する通信回線の一部を借りてサービスを展開している事業者も存在します。彼らはMVNO(エムブイエヌオー)と呼ばれ、提供する通信プランはよく「格安SIM」と表現されます。例えば、IIJmioやmineo、BIGLOBEモバイル、OCN モバイル ONEなどがこれに相当します。
ただし「格安SIM」は、定義が曖昧な言葉です。記事によっては、キャリアのサブブランドやオンライン専用プランを含めて格安SIMと表現されていることもあるので、注意しましょう。
もうひとつ、トレンドとして覚えておきたいのが、ドコモショップで展開されている「エコノミーMVNO」というサービスです。これは要するに、ドコモショップで一部のMVNOが展開する格安SIMサービスを契約できるというもの。契約できる場所はMNOのショップですが、通信サービスの分類としては格安SIMであると認識しておきましょう。
本稿では以下、MNOが展開するサブブランドとオンライン専用プランについての情報を紹介していきます。
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